現役イノベーターのメリット


 ビジネス成功の確率は千三つと言われています。現実は、現役イノベーター達のほとんどの知識資産が在職中に有効に利活用されず、現役イノベーター個人の知識資産として頭の片隅に記録・保持されています。

 

 自社内で不要となっている埋没知識資産、特にノウハウを個人が所有する知識資産として再生し、他社のプロジェクトに「共有知識資産」として有償提供すれば報酬獲得が期待できます。


備えあれば患いなし


 日本のエレクトロニクス産業は大きな転換期を迎えています。シャープのような大企業も中国・台湾系企業の傘下に吸収・合併される時代となりました。40歳過ぎれば誰でも早期退職候補です。早期退職後、割増の退職金も数年で無くなるため、速やかに再就職先を見つけることが必須です。しかしながら、40代、50代と年齢を重ねるにつれて早期退職後の再就職の困難度は増していきます。社会での実務経験を通して蓄積してきた知識資産が唯一の拠り所となります。

 

 また、今は現役イノベーターであっても、55歳を過ぎて企業内での役職定年、他部門への出向等の待遇の変化が有り、誰もが自分の定年後の生活を意識し始めます。定年退職後もイノベーション活動を行う退職エキスパートを目指すなら、これまでの自分の知識資産を整理し、最低限必要なイノベーション活動を継続し次に備えることが大切です。