個人の持続的イノベーション活動のアウトプットである知識資産が、企業現役イノベーターにオープンイノベーションの一環として採用され、相応の対価報酬を獲得できればモチベーションも高まり更なる知識資産創出に繋がります。
このプラスのスパイラルを上り詰めていくことが、退職後の知的生活を豊かにエンジョイすることに他なりません。
中国経済成長の鈍化や英国のEU離脱等の世界情勢変化による円高傾向で日本経済の先行き不安が増大しています。定年退職者は、自分の日々の暮らしを支える年金、介護、医療等の社会保障制度の持続性に対する先行きを心配しています。
従来は、土地や建物や金融商品等の有形資産が退職生活の経済的基盤を支えてきました。今後の日本の少子高齢化社会では、特許やノウハウ等の無形知識資産が経済的基盤になる可能性があります。
そのためには、定年日を境に社会から一歩距離を置くのではなく、社会の一員として新たな自分の発見・創造にチャレンジすることが必要です。知識資産が生まれ現役時代と同様に成果報酬の獲得が期待できます。
