
【 知識資産のリサイクルシンボル(還流サイクル) 】
┌─── [ 創出:アイデアの資産化 ] ───┐
│ [ サイバーサーバ (保管) ] [ 時代・市場の変化 ] │
└─── [ 復活:タイムリーな再利用 ] ──┘
「必要は発明の母(Necessity is the mother of invention.)」の格言通り、人類が技術開発を継続する限り、特許やノウハウなどの知識資産は永遠に増加し続けます。 新商品開発における課題解決のプロセスから生まれる思いつき、着想、考案などのアイデアは、無形の知識資産として日々創出されており、日本国内だけでも年間約30万件もの特許が出願されています。
イノベーションの現場で創出される特許やノウハウは、産みの苦しみの賜物であり、企業にとっても個人にとっても貴重な財産です。公開が原則となる特許はクラウド上の情報サーバに保管されますが、非公開の「ノウハウ」はそうはいきません。 個人の頭の中にあるだけのノウハウは、「忘却曲線理論」に則り、1日経てば7割、1週間後には約8割が忘れ去られてしまいます。そのため、データ化してサーバに記録・保管することが資産化の必須条件となります。
しかしながら、ビジネスに直結しなかった単なるアイデアの多くは、創出者が退職して現場を離れてしまうと、その存在すら忘れ去られ、サーバの奥底で「埋没知識資産(=サイバーゴミ)」として眠り続けることになります。
企業のイノベーション活動の本質は、「無形の知識資産」から「有形の商品(システム・製品)」への視覚化(Visualize)です。人は目に見えないものの価値を評価することが難しいため、知識資産の価値は常に、視覚化された商品の価値とリンクします。
最終的にその価値は市場の「需要と供給」のバランス、すなわち新商品の売上への貢献度で評価されます。新商品を創出するイノベーションの段階においては、その売上予測に基づいて、現役イノベーター自身が知識資産の価値を決定することになります。
今後の少子高齢化社会において、日本経済を支える鍵は「新たな知識資産の創出」と「埋没知識資産の利活用」の二大潮流です。
現役イノベーターから高い評価を得るためには、眠っている知識資産に対し、既存の商品にはない新たな付加価値を与え、現代のエンドユーザーのニーズにマッチさせる「可能性のアピール」が必須です。 特に新商品ビジネスにおいては、市場展開のタイミング(時代性)が成否を分けます。過去には市場が追いつかず売れなかったアイデアが、数年後に突如として時代のトレンドと合致するケースは多々あります。
このタイミングを捉え、埋没知識資産を「リサイクルユース」することで、企業の現役イノベーターはゼロから開発するよりも圧倒的に効率的かつスピーディーな新商品創出が可能となります。
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